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What we do

教育プログラムが私たちのルーツです。
アドベンチャー施設を施工してきました。
プロジェクトアドベンチャージャパンは、アドベンチャーをベースとした安全で質の高い学びを提供することにより、人の成長に貢献します。 プロジェクトアドベンチャージャパンは、米国Project Adventure, Inc.とのライセンス契約により1995年に誕生しました。当時は、まだほとんど認知されていなかったアドベンチャー教育という概念を日本に広め、誕生以来延べ1500人を超える指導者育成と70カ所を超える施設開発によりアドベンチャー教育分野のプラットフォームを構築してきました。アドベンチャー教育では、高所に登ったり、人を支え合ったり、ドキドキする体験を通して参加者が自身の価値観や他者との関わり方に気づきます。そうした気づきを利用して、チームビルディングやリーダーシップ開発を目的に行われることが多くあります。 2007年からは、それまでの教育に特化した施設開発だけでなく、レジャー向けの施設開発に参入。ハウステンボスの天空の城やシューティングスター、ツインリンクもてぎのジップラインつばさなどは、プロジェクトアドベンチャージャパンの代表的な施工です。 2017年からは、レジャー向けの施設運営にも参入。沖縄県国頭郡恩納村にあるシェラトン沖縄サンマリーナリゾートにあるPANZA沖縄でメガジップとゴーフォールの運営を開始しました。教育事業、施工事業、運営事業のシナジーによりこれまで以上にイノベーションを実現する体制に変化し、さらなる成長を目指しています。 プロジェクトアドベンチャージャパンの主な事業は、教育事業、施工事業、施設運営事業の3つです。 ①教育事業:アドベンチャー体験を基にした体験学習プログラムの普及 1995年の創業以来、社会に価値提供し続けてきた事業です。アドベンチャー教育を体系立てて概念化し、アドベンチャー教育の担い手であるファシリテーターの育成を行ってきました。小学校から大学院までの学校団体に向けて、学年単位やクラス単位のプログラムを実施したり、教職員に向けたプログラムを実施したりしてきました。企業に向けては、新入社員研修から役員研修までの幅広い年齢層と多岐にわたるテーマに応じてプログラムを実施してきました。近年は、これまで以上に体験から学ぶことのニーズが高まっているように感じます。教育事業における主な活動は次の通りです。 ・アドベンチャー教育ファシリテーターの育成 ・学校向け教育プログラムの受託 ・企業向け研修プログラムの受託 ・アドベンチャー教育プログラムに関わる研究、開発、出版 ②施工事業:アドベンチャー施設の施工・運営 1995年の創業時、日本国内でアドベンチャー教育施設の施工を請け負ってくれる事業者は見当たりませんでした。そのため、私たちは自らが施工者となる決断をしました。それ以来、北海道から沖縄県まで、国公立施設や学校を始めとする屋内外の場所に合計で70以上のアドベンチャー教育施設を施工してきました。しかしながら、アドベンチャー教育施設は、学校や企業などの団体による利用が原則であるため、個人やファミリーがアドベンチャーの力をこれらの施設で感じる機会はありませんでした。 2007年、プロジェクトアドベンチャージャパンはレジャー向けアドベンチャー遊戯施設の施工事業に参入しました。施設に遊びに行くだけで、友達や仲間同士、ファミリーがアドベンチャーの持つ力を享受できるようになりました。以来、ハウステンボス、ツインリンクもてぎ、マザー牧場、ニジゲンノモリなどでアドベンチャーパークやジップラインなどのアドベンチャー遊戯施設を施工してきました。アドベンチャー遊戯施設の数が増えるにつれてニーズが多様化し始めているため、国内外の事業者とのコラボレーションを通して新しい価値を継続的に創造しています。 ③施設運営事業:PANZAの運営 2017年、プロジェクトアドベンチャージャパンはアドベンチャー遊戯施設の運営事業に参入しました。日本屈指のリゾートエリア=沖縄県国頭郡恩納村にあるシェラトン沖縄サンマリーナリゾート内に、自社初となる運営施設、PANZA沖縄をオープンしました。きらきらと輝くグラデーション・ブルーの海を越えるジップライン、13mの高さからフリーフォールするGoフォールを笑顔満面で運営しています。プロジェクトアドベンチャージャパンが運営事業を自ら手がけることにより、そこから得られる知見がアドベンチャー遊戯施設の設計や施工に活かされる体制を作っています。 プロジェクトアドベンチャージャパンは、これからもアドベンチャー分野のイノベーターとして新たなプラットフォームを創造し、誰もがアドベンチャーを通して成長できる社会を実現していきます。

Why we do

リスクのある活動だからこそお互いを信じる瞬間が生まれます。
命綱を握ります。真剣そのものです。
プロジェクトアドベンチャージャパンは、「アドベンチャーをベースとした安全で質の高い学びを提供することにより、人の成長に貢献します」をミッションに掲げています。私たちがアドベンチャーにこだわるには理由があります。 近年、アドベンチャーの持つ不思議な力が注目されています。みんなでアドベンチャーをすると仲良くなります。これまではアドベンチャーというものは危険なものとして日常生活からは排除されてきました。 しかし、人は自分が危険にさらされていると感じた時に本能が動き出すようです。生きようという強い意志が働くからです。かつて、人はお互いに助け合って生きてきました。それも本能だったのではないでしょうか。日常生活が危険と隣り合わせだったからです。しかし、現代の世の中は安全に作られすぎてしまっているのでお互いに助け合わなくても生きていけます。ただし、残念なことにそれと同時に助け合ったときの喜びを体験する機会も激減してしまったように感じます。 アドベンチャーを安全に体験することにより本能を揺さぶる。アドベンチャーは人が成長する上で重要な役割を果たすと考えます。 こうしたアドベンチャー体験の性質を身近に、かつ、最大限利用出来るように、プロジェクトアドベンチャージャパンは、プログラムの設計、ファシリテーターの育成、プログラムの実施というソフト面と、アドベンチャー教育施設やアドベンチャー遊戯施設の設計や施工などのハード面を同時に手掛けてきました。アドベンチャー体験のプラットフォームを構築することにより、より多くの人にアドベンチャー体験から成長する実感を得て欲しいと思っているからです。

How we do

東京オフィスのメンバーです。
PANZA沖縄のメンバーです。
プロジェクトアドベンチャージャパンは、やりたいことを考えて、自ら社内外の人を巻き込んでリードしながらどんどん進められる環境です。20代から40代までを中心に年齢に関係なく、それぞれの仕事をリードしています。若いから、社歴が浅いからという理由で仕事を任されないことはありません。本人の意思と能力次第で無限の可能性があります。 プロジェクトアドベンチャージャパンは、教育事業を主な柱として長年運営されてきました。企業文化として、個人としても組織としても「成長すること」を大切にしています。従い、成長できるような環境づくりを意識しています。また、成長の源泉にはイノベーションがあり、イノベーションの源泉には、他者とのコラボレーションや関係性があると考えています。このため、以下の要素を大切にしています。 関係性: コラボレーションの前提に人間関係があると考えます。年齢や役職に関係なくニックネームで呼び合うだけでなく、お互いの価値観の出来るだけ尊重するように意識したり、お互いの成長を出来るだけ考えて関わります。プロジェクトアドベンチャージャパンが教育プログラムで大事にしてきた価値観を社内でも大事にしています。 コラボレーション: 社内では、他者のスケジュールに空いている時間があれば、その人を自由にミーティングに招待して良いルールになっています。招待された人は応じなければなりません。他者にいちいち許可を取る必要はありません。こうしたルールによって、上下関係や部門の違いを気兼ねすることなく、社内の人を巻き込むことができます。また、社外の人を招いて打ち合わせすることも多く、社内外の人とのコラボレーションが活発に行われています。 時間: 勤務時間に縛りはありません。コアタイムの無いフレックス制です。クライアントや社内外のコラボレーターと調整しながら、働く時間を自分で決めます。ただし、9:30から18:30まではコラボレーションタイムとしています。他者に招待されたミーティング等があれば、その時間は出勤することになります。もし、そのような予定がなければ、出退勤の時間は自由です。 場所: オフィスは、イノベーションが起こりやすい環境でありたいと願っています。したがって、一部の人を除いてフリーアドレスです。自分が座る場所を自分で決めます。在宅勤務は許可制です。オフィス等で顔と顔を合わせて話し合う方がイノベーションを起こしやすいと考えるからです。でも、翻訳作業などひたすら集中力が求められる作業は、自宅で行うことが出来ます。 BYOD: 自分が作業する端末は、原則として自分のものを使います。スマートフォン、タブレット、パソコンは自分の使い慣れたものを使うと効率が高まると考えています。どんな端末を使うかは、好きなだけこだわって欲しいです。しかし、ノートパソコンのみ、希望者には会社から貸与します。ノートパソコンは会社が指定するMac OSの端末。初めて使う人にも分かりやすいですインターフェースが特徴です。 服装: 基本的に自由です。しかしながら、お客様や事業環境に合わせて、最適なものを選ぶことが求められます。また、運営事業などでは、会社からユニフォームが支給される場合があります。 個人の成長と組織の成長のバランスを取りながら、個人の意思をできるだけ尊重した働く環境づくりを目指しています。